知っていれば怖くない、クルマの車検徹底ガイド！

クルマが欲しいけど維持費がいろいろかかって大変そう…
そう思われている方がたくさんいると思います。
すでにクルマを持っている方でも、ディーラーでアレコレお金がかかりますと
言われてうんざりしてしまうことがあるかもしれません。
今回はやっかいなクルマの維持費のひとつ、車検について解説したいと思います。

1. 車検をしないとどうなる？

車検は正確には自動車検査登録制度と呼ばれるものです。
クルマに対して、国土交通省が定めた保安基準に適合しているかを検査する制度になっています。クルマは高度な生産技術を用いて製造されますが、一度製造されてから長い期間使用されます。そのためどうしても部品が消耗したり、故障してしまったりすることがあります。本来のクルマの機能がしっかり発揮できているかと、環境性能の基準をみたしているかを検査するシステムが、車検なのです。

車検をしないでいると、安全ではないクルマを運転してしまうことになります。

もちろん、車検切れの状態で公道を走行することは違法行為になりますので、クルマを所持して運転するためには車検は欠かせません。

2. 車検はお金がかかる？

ディーラーに行ったらいきなり20万かかります、と言われたなんて経験のある方、多いんじゃないでしょうか。
実は車検にたくさんお金がかかるというのは間違いです。

車検自体の料金はなんと1100円〜1800円！
じゃあディーラーで提示される10万超えの見積書は何なんだと思ってしまいますね。
もちろん、実際にこれだけの金額で車検を受けられるわけではありません。
実は車検の費用の大部分は、車検自体の費用ではなく、法定費用と整備費用の2つです。

法定費用の内訳

車検を受けるために必要な法定費用は、自動車損害賠償責任保険、通称自賠責保険の料金と自動車重量税、さらに印紙代の3点です。
自賠責保険は月単位の加入になりますが、車検期間と同じ期間で加入するため、原則24ヶ月分の料金となります。金額は普通自動車が25,830円、軽自動車が25,700円です。
自動車重量税は、文字通り自動車の重量に応じて課税される税金です。
自動車の重量が0.5トン増えるごとに金額が変動するため、コンパクトカーでは安く、大型のミニバンなどでは高くなります。
自動車重量税には、エコカー減税制度があり、ハイブリッド車はもちろん、環境性能の高いクルマは減税を受けることができます。

印紙代は、実は車検そのものの料金です。何か特別な紙でも発行されているのかと考えがちですが、車検をするために国に支払う手数料とでも捉えておきましょう。金額は、車検を受ける場所によって異なりますが、1100円〜1800円となっています。

ここまでが車検をするために100％必要な金額です。

実際には、点検の基本料金や手数料、保安基準に適合しない部分の整備費用が加算されます。

整備費用について

整備費用は大きく分けて2種類あります。
ひとつが、車検を受けるために必要な項目を点検する料金で、基本料金といった形で、車検を受ける整備工場によって様々な価格設定がされています。
料金は違えど、実際の点検内容は国の基準に基づいているため、同じとなっています。

法定費用はどのような形で車検を受けても、印紙代以外は差がありませんが、整備費用は多種多様な料金設定となっています。
もうひとつが、修理交換整備の費用です。

車検は国の定める保安基準に適合するかどうかを検査するシステムです。当然、保安基準に満たない箇所があった場合は、その部分を修理、修正しなければいけません。
大きく劣化した部分や、破損がなければ、基本料金と法定費用のみで車検を受けられるので、10万前後の費用になるでしょう。
しかし、クルマ社会の日本では、車検を2回、3回と受ける頃には走行距離が10万キロを超えていることも珍しくありません。
国産車も輸入車も大変高い品質で生産されていて、ちょっとやそっとではびくともしないのですが、やはり10万キロを超えたあたりからどうしても消耗してしまう部分が多くなってしまします。特に、エンジン周りの整備やブレーキ周りの整備が必要な場合、10万円以上の費用が加算されてしまいます。

逆に、保安基準に抵触しない部分であれば、車検に合わせて修理しなければならないわけではありません。
車検に関係ない部分でも、ちょっとした消耗パーツ等の交換も進められる事があります。
整備工場やディーラーでの見積書には必ず目を通し、整備が必要なものは何かをよく担当者と相談する重要です。

3. 車検の時期はいつ？

車検は、新規検査、継続検査、予備検査、構造変更検査の４つの分類があります。
私たちが一般的に車検と読んでいるものは、継続検査にあたります。
車検の有効期限は普通自動車、軽自動車は初回が３年、それ以降が２年となっています。
新車でクルマを購入した場合、初めての車検は購入後３年になります。

中古車の場合は、車検の有効期限が残っているかを確認しましょう。
車検の期限が近い場合は、購入後また出費が必要になってしまいます。
車検整備付と表示されている中古車は、購入に合わせて車検を受ける為、きっちり2年後が車検の時期になります。

4. 車検はどこでできるの？

車検は、ディーラーなどの国土交通省の認定を受けた指定整備工場か認証工場、運輸支局の車検場で受けることができます。
認定を受けていない整備工場でも、代行制度等を利用して車検を行ってくれる場合もあります。また、カー用品店やガソリンスタンドでも車検を受ける事ができる店舗もあります。

同じクルマやさんでも、どういった認定を受けているかで車検の費用や日程が変わってきます。
正規ディーラー等に多い指定整備工場では、整備設備に加えて車検の検査設備も備えている為、すべての工程が場内で完結するため、車検がスピーディーな事が多いです。
その反面、万が一検査基準に満たないクルマを合格させてしまった場合は、認定を取り消されてしまう可能性があります。そのため、検査基準が厳しく、曖昧な箇所があれば修理・調整が必要と言われることが多いようです。

認証工場は、車検整備の為の設備を有しますが、車検自体の検査設備を持たない工場です。そのため、整備された車両は、運輸支局に持ち込んでの検査になります。整備。検査が工場内で完結しない為、車検のスピーディーさは指定工場には劣ります。しかし、認証工場もクルマのプロが在籍していますので、確かな整備を受けられることは間違いありません。

5. お得に車検をするためには

一番の節約方法は、ユーザー車検です。
ユーザー車検とは、自動車のオーナーが直接運輸支局にクルマを持ち込み、車検をするシステムです。
ユーザー車検を行う事で、ほぼ法定費用のみで車検を受けることができます。
自分でやらなきゃいけないの？と思うと難しそうですが、高度な専門知識がなくても、手順に従って検査を受けるだけで、車検を受けられます。
また、運輸支局の近辺には、予備検査場と呼ばれる、車検をスムーズに通過するサポートをしてくれる施設もあります。

ただし、運輸支局は平日しか営業していない為、平日にまとまった時間を取れないとユーザー車検を受けることは難しいです。

ディーラーや整備工場で車検を受ける場合でも、費用を少なくすることは可能です。
法定費用はほぼ定額ですが、整備費用は減らす事ができる場合があります。
特に基本料金は、場所により様々な価格設定となっています。
ディーラーでは車種に応じて20,000円〜30,000円ほどが相場ですが、車検の専門店などは、車種に関わらず約15,000円の設定の場所もあります。

整備工場に依頼する場合、同じクルマのコンディションでも、前述の通り、整備工場によって整備が必要かどうかの判断が分かれる場合があります。

また、修理が必要な箇所でも、メーカーの純正パーツを使った修理と、社外パーツを使った修理では金額に差が出ます。社外パーツでも、実はメーカーに納入しているものを自社ブランドで売っているだけ、といったものも多く、品質には問題ありません、節約したい場合は、社外品で対応できないかの問い合わせをしてみてもよいでしょう。

車検の期限に余裕がある場合、複数の整備工場に見積もりをとってもらい、比較してみると自分にあったお得なプランが見つかるかもしれません。

整備費用を抑える為には、日頃から点検、整備を怠らない事が重要です。
自分で普段から点検を行ったり、ディーラーや整備工場にまめに通う事で、大きな故障が発生する前の段階で対応が可能です。

仮に大きな修理箇所が発生しても、車検というタイムリミットに縛られない為、余裕を持って対応できます。

小さな消耗部品でも一度にまとめて交換してしまうと、大きな出費につながってしまいます。大幅な分解整備を伴わない部分は、DIYで交換してしまうのもひとつの手でしょう。

ワイパーや油脂類、フィルター等のパーツは、カー用品店でもかんたんに手に入ります。交換作業自体も難しいものではありません。また、クルマの取り扱い説明書には、消耗部品の交換の仕方や、点検の仕方が記載されています。

日頃から点検を行い、クルマのコンディションをよく理解することが最大の節約に繋がるでしょう。